フリーキャッシュフロー

2000年度から上場企業に対して、キャシュフロー計算書は
企業会計制度における貸借対照表と損益計算書に次ぐ第3の財務諸表として
位置付けられて、公表が義務付けられています。

キャシュフローは会計期間における資金(現金及び現金同等物)の増減を、
つまり収入/支出(状況)を営業活動・投資活動・財務活動ごとに区分しています。
そして営業活動と投資活動の和がフリーキャッシュフローとして扱われます。

収益が上がっていて営業活動のキャシュフローが+になっているはずで、
将来への投資活動は-となってバランスしているはずです。
そういう組み合わせで儲けが将来の儲けを生み出す仕組みになっていることが分かります。
そしてその場合はフリー分が借入金返済と株主配当に充当されているわけなので、
業績の急激な変化、資金的な変動があったりすると、大きく影響が表れてきます。

もちろん、どのようなビジネス形態かによって、あらわれ方は異なると言うものの、
資金の流れ方と行き先の手掛かりを示してくれます。

営業キャッシュフローが現金創出力を示す

営業キャッシュフローではキャッシュを生み出す現金創出力を示し、
フリーキャッシュの使い道から資本の活用方針(企業がどこへ向かっているか)が
見えてくるわけです。損益計算書では該当の期に於いて儲かったかの過去の結果が示され、
貸借対照表では財務状態と言う過去の状態を示していますが、
フリーキャッシュフローの使途では今後の企業活動でどういう財務状況に
していきたいかとの方針がうかがい知れると言う側面があります。